HFWは、特定の地域で包括的な開発事業を行い住民の自立を支援することで、その成果が他地域に波及することを促す「ハンガー・フリー・ゾーン(飢餓から解放された地域)構想」のもと、各地での活動を展開しています。
1. 住民が主体となり、調査、計画、実施、評価に至るまで共に活動
住民が主体となり、全てのプロセスで共に活動しています。開発事業を始める前には、住民が参加して調査を実施し、共に計画を作っています。これにより、地域の力を最大限に生かし、飢餓の根本原因を見極め、最も効果的に飢餓をなくすことができます。
2. 日本人駐在員を置かず、現地スタッフによる地域に根ざした活動
HFWは日本のNGOとしては珍しく、現地の事務所に日本人の駐在職員を置いていません。若い頃からHFWのボランティアとして関わってきたなど、信頼のおける現地スタッフが現地代表を務めています。より現地に根ざした活動が可能になり、事務所運営の能力を現地に残すこともできます。
3. 栄養改善や教育などの6分野を組み合わせた開発事業で、飢餓の原因を解決
飢餓の原因は地域によって異なり、問題が複雑に絡み合っています。HFWは、栄養改善、教育、保健衛生、収入創出、ジェンダー平等の推進、環境の6分野を組み合わせ地域ごとに開発事業を実施することで、根本的な飢餓の原因を解決します。 » 詳しく見る
4. 弱い立場に置かれがちな女性や青少年の自立的な地域活動をサポート
家庭や社会においての地位が低く、発言権なども得にくい女性や青少年が地域づくりに参画できるよう支援しています。各地域で、女性グループ ウィメン・エンディング・ハンガー(WEH)や、青少年組織 ユース・エンディング・ハンガー(YEH)を組織し、収入向上や啓発などの活動を行っています。
5. 支援の終わりを見据え、住民が自立して地域の発展を担えるよう促す
地域住民と共に3〜5ヵ年の活動計画を作り、計画の実施状況を評価しながら、住民が自立して地域の発展を担えるよう促しています。撤退後も支援の成果が続いていくよう、協同組合などの住民の組織化などに力を入れています。
6. 特定の地域で活動し、飢餓をなくす好事例をつくる
特定の地域で集中して活動し、飢餓のない地域づくりの好事例をつくり、その成果が行政や他NGO、政府機関や国際機関などに広まり、他地域に波及するよう促しています。