2007年の秋頃から食品の値段が次々と上がっています。日本の食品メーカーが商品の価格を上げたのは十数年ぶりのこと。対象となったのは、食パン、ビール、醤油など、私たちにとって身近なものばかりです。この他にも、内容量を減らして値上げをしないよう踏みとどまっている“値上げ予備軍”が控えています。これらの商品には、小麦や大豆などの穀物から作られるという共通点があります。

日本の食料自給率は39％、家畜のエサになる飼料用を含む穀物の自給率はわずか27％と、穀物のほとんどを輸入に頼っています。そんな構造の中で、世界では原油価格の高騰によって輸送コストが上昇。また、食生活の変化やバイオ燃料ブームなどによって増える穀物への需要に生産が追いついていません。これらの要因によって原料となる穀物の価格が上がったことが、食品の値上げラッシュを引き起こしました。

穀物需給の目安となる在庫率は2000年の30％から下がり続け、2006年には15.6％にまで落ち込んでいます。これは、国連食糧農業機関（FAO）が適切な在庫率として示す17～18％より低く、全世界で食料危機が心配された1970年代に近いレベルです。

同じ期間に生産量は7％も増えていて、2006年には世界中で19億7450万トンもの穀物が生産されています。それでも穀物が足りないため、これまでの在庫を切り崩してどうにかしのいでいる状態です。

こうした状況の下でさらに心配されるのが、気候変動による影響です。20世紀に入り温暖化が進むにつれて、自然災害の規模や被害が大きくなっていて、農業に大きな打撃を与える例も報告されています。世界有数の小麦生産国オーストラリアでは、ここ6年間毎年のように干ばつが発生し、2006年度の生産高は前の年の40％に満たないという危機的な状況に置かれました。 気候変動による世界の食料事情への影響が気にかかります。